アドバイザリースタッフ研修会「2014年春期研修会」東京1

2014-03-09

アドバイザリースタッフ研究会 2014年春期研修会 スタート

3月8日、2014年春期研修会が、東京 国立健康栄養研究所会議室からスタートした。
これから、1か月半かけて全国6会場で開催される。既に申込者数は500名を大きく超えている。
スタートとなった東京会場Ⅰも、北は北海道、西は広島まで約100名が参加した。申し込みを頂きながら、インフルエンザ等で急きょ参加できない方がいたことは、非常に残念であった。

主催者側挨拶では、当研究会代表世話人 千葉一敏氏より、健康食品等の機能性表示の検討の現状について説明があった。
機能性表示解禁になることは、アドバイザリースタッフの活躍の場が増えることになるであろう。そのためにも、さらなる研鑚が必要であると挨拶があった。

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第一部講演
お茶の水女子大学大学院教授で食品安全委員会委員でもある村田容常先生より、
「食品の安全性の評価と最近の話題」と題して

食品の安全に絶対ということはない。どんな食品にも危害要因はあり、どの程度食べたらどんなことが起きるのかということを考えて評価していくことが大事である。毒であるか否かは、量で決まるのであり、口から入れるもので絶対に安全だというものはない。〇×的思考ではなく、量とバランスによる思考で安全性ということを考える必要があるということを、消費者に説明してほしい。

実際に食品で起きる健康被害の実例やトランス脂肪酸の安全性評価などを非常に丁寧にわかりやすく説明頂いた。

 

第二部講演
日本健康食品規格協会理事長の池田秀子先生より、
「健康食品の機能性表示と品質・安全性の確保
                -欧米のサプリメント制度を参考に-」

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現在、消費者庁が中心となって検討が進められている健康食品の機能性表示に関して、現行の日本の制度と米国とEUの制度を比較されながら、わかりやすく説明頂いた。

米国においても、EUにおいてもサプリメントの定義がしっかりしており、法律でしっかりと管理規制されているのに対し、日本は、定義もあいまいであり、またGMPや表示などもすべてメーカーの任意に委ねられているが、今後の国際整合性を考える上では、日本もしっかりとしたものにしていく必要があると話された。

健康食品の意義を考える場合、有効性と安全性と品質が科学的根拠に基づいてお互いに担保され、それらが満たされたうえで、初めて科学的根拠に基づく、表示が行われるのが大前提である。

そのことを考えるうえで、まずは、一般食品と健康食品の区分を明確にすること、原材料の安全性を確保(同一性の保証)、GMPの義務化、有害事象の報告義務、健康食品の取り扱い業者(製造者、販売者)の責任の明確化、消費者に対する適切な情報提供が不可欠と話を絞められた。

会場からは、両先生に多くの質問がだされ、非常に参加者の積極性がうかがえる研修会となった。